賃貸経営を行う上でよくある失敗例としては、賃貸経営に向いていない、利用する人にとって入居するニーズがあまりない土地に賃貸物件を建てるという事例が挙げられます。
また、せっかく賃貸経営に向きの入居ニーズが高い土地に建てていたとしても、しばらく経ってから、その地方で大学や工場が閉鎖、移転のため入居者が激減してしまい、入居ニーズがあっという間に下がってしまったという失敗例もあります。
入居ニーズが高く、高利回りに惹かれて購入するも、リスクを考慮できず赤字に陥ってしまっては意味がありませんので、たとえ購入した時点では入居ニーズが高い地方であったとしても、その入居ニーズを高めている重要な大学や工場などといった大規模な施設が閉鎖したり、移転したりするようなリスクが無いかを前もって充分に調査しておく必要があります。
もう一つの賃貸経営の失敗例として挙げられるのは建築費が膨大に膨らんでしまった状態で賃貸物件を建築してしまい住宅ローンが莫大になってしまうということです。
住宅ローンの返済金額が莫大になってしまえば、非常に収益性が低い賃貸経営を余儀なくされることになってしまうので、あっという間に行き詰ってしまいます。
その他にも、家賃保証パックに加入しているために、定期的に規定に定められたリフォームを実行する必要があり、定期的に借金を抱えることになるので気を付けなければなりません。
賃貸経営に失敗してしまった場合、どうなってしまうのかというと、最終的には賃貸物件を建設していた土地はもちろんのこと、建物そのものも手放す必要が生じてしまい、土地と建物を売却することになってしまいます。
もっと状況が悪化してしまうと、売却物件として提供していても希望している金額で買い手がつかないまま、物件を競売に出すということになってしまいます。
このように最悪の場合、賃貸物件を没収されてしまう場合もあるため、そのような事態に陥ってしまう前に、しっかりとした対策を考えておく必要があります。